愛媛大学南予水産研究センター（南水研、愛南町船越）はこのほど、全国一の生産額を誇る県産養殖マダイなどに大きな被害を与える魚病の病原体を海水から検出する測定技術を開発した。３年後を目標とする流行予測システムの構築が実現すれば、全国生産額の４％にあたる１００億円に上るとみられる魚病被害の軽減に一役買いそうだ。 担当する清水園子准教授や県水産研究センター魚類検査室などによると、現在の魚病診断は養殖魚がへい死し、養殖業者が魚を持ち込んだ段階からスタート。診断時には既に流行しており、長期化やへい死拡大を避けられないという。予測ができれば早めの餌止めや密度の緩和など対応策をとることが可能となる。
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