南海トラフ巨大地震などの災害に備え、防災や衛生商品を製造販売する「Ｐｌｕｓ Ｏｎｅ」（愛媛県松山市、菊野宏文社長）は３日、災害用簡易トイレ８０個を県に寄贈した。 菊野社長が阪神大震災に遭い、避難所で生活した経験を生かして開発。昨年９月から販売しているほか、南海トラフ巨大地震が懸念される県内外の自治体に寄付している。 寄贈したトイレは、大便用３０個と小便用５０個。大便用は段ボール製の枠にごみ袋をかぶせて凝固剤を入れ、使用後は手を汚さずに袋を密封できる。 県庁で中村時広知事に目録を手渡し、使い方などを説明した菊野社長は「発災直後、避難所で最も困るのがトイレ。県内の避難所にぜひ置いてほしい」と話していた。
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