マラリアワクチン開発研究、愛媛大センターに助成金

　愛媛大は８日、プロテオサイエンスセンターなどによるマラリアワクチン開発の研究に対し、日本政府や国連開発計画（ＵＮＤＰ）などが感染症の新薬やワクチンの開発促進に向けて設立した「グローバルヘルス技術振興基金」から約５９１４万円が助成されると決まったと発表した。　タンパク質科学の医学応用研究を行う同センターは、愛媛大がコムギ胚芽無細胞タンパク質合成技術の普及へ設立したバイオベンチャー企業、マラリアワクチンの臨床試験などをしている米国ＮＰＯと共同研究する。　坪井敬文センター長（５７）＝寄生虫学＝によると、蚊が媒介する感染症マラリアは熱帯地域で流行し、少なくとも毎年６６万人以上の死者が出ているが、ワクチンは実用化されていない。研究では、２０１５年１０月までに感染を阻止するワクチン候補の選定を目指す。